■ＶＤＴ作業健康診断

　厚生労働省は、平成１４年４月５日付で「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン」（基発第0405001号）を公表し、これまでの「ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針」（昭和６０年１２月２０日付：基発第705号）を廃止しました。
　これは、ＶＤＴ作業の一般化とＶＤＴ機器使用者の急速な増大やＶＤＴ機器等の多様化等を背景に策定されたものです。なお、今回新たに下記のように作業区分が定められ、区分毎の検査項目が規定されました。
　
　
■作業区分
作業区分 作業の種類
Ａ 単純入力型（データ、文章等の入力）や拘束型（受注、予約、照会等）を１日４時間以上行う場合。
Ｂ 上記作業を１日２時間以上４時間未満行う場合。または、対話型（データ検索等）などの作業を１日４時間以上行う場合。
Ｃ 単純入力型や拘束型を１日２時間未満行う場合。または、対話型などを１日４時間未満行う場合。
　
■ＶＤＴ健康診断実施項目

健康診断区分

配置前

定期（一年以内ごと）

作業区分（上表参照）

 Ａ Ｂ Ｃ Ａ B C
ａ　業務歴の調査 ○ ○ 自覚症状を訴える者に対して必要な調査または検査を行う ○ ○ 自覚症状を訴える者に対して必要な調査または検査を行う
ｂ　既往歴の調査 ○ ○ ○ ○
ｃ　自覚症状の有無の調査 　 　 　 　
　 ・眼疲労を主とする視器に関する症状 ○ ○ ○ ○
・上肢、勁肩腕部及び腰背部を主とする筋骨格系の症状 ○ ○ ○ ○
・ストレスに関する症状 ○ ○ ○ ○
ｄ　眼科学的検査 　 　 　 　
　 ・視力検査
　１）5m視力〔右、左、1)両〕
　２）近見（50cmまたは30cm）視力		 ○ ○ ○ △
・屈折検査（ﾚﾌﾗｸﾄﾒｰﾀｰ）　 2) ○ 2)○ ― ―
・眼位検査 ○ ○ ― ―
・調節機能検査（近点距離の測定） 2)○ 2)○ ― ―
・その他医師が必要と認める検査 ― ― ○ △
ｅ　筋骨格系に関する検査 　 　 　 　
　 ・上肢の運動機能、圧痛点の検査 2)○ △ 2)○ △
・その他医師が必要と認める検査 ○ △ ○ △
○：必須条件
△：医師の判断により必要と認められた場合に行う項目
1) ：検査をすることが望ましいもの
2) ：省略可の規程あり


※尚、以上の資料は参考資料として載せたものです。健康診断を行う際は、もう一度ガイドラインの内容をご確認下さい。

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